誰でも出来る節約術をまとめて解説

ライオン君

• お金が全く貯まらない…
• 節約ってどうすればいいの？

資産形成において、最も重要になるのが節約です。

月に5万円収入を増やすことは難しくても、月に5万円の節約はやり方次第で誰でも行うことが出来ます。

節約で浮いたお金を株式などの投資に回せば、資産形成は一気に加速します。

そこで、この記事では「誰でも出来る節約術」をまとめて解説していきます。

節約について全く分からない人でも、この記事を最後まで読めば、家計の見直し行うことが出来るようになります。

うゆき

分かりやすく順番に解説していきます！！

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うゆき　

実績 / Achievements
早稲田卒、大企業勤務の会社員。節約・副業・投資を実践し、20代で資産1,000万円を突破。資産形成のノウハウをブログやSNSで発信しています。

①スマホ代の節約

スマホを格安SIMに変えることで、スマホ代を節約することが出来ます。

格安SIMとは、大手携帯キャリア（au、ドコモ、ソフトバンク）の通信回線を借りて運営している通信事業者（MVNO）が提供する携帯電話サービスのことです。

MVMOは、大手携帯キャリアのような莫大な設備投資や管理が不要のため、料金を安く設定しています。

国内には、多くの格安SIMサービスを提供している会社があります。

この中でもオススメの格安SIMをいくつか紹介します。

楽天モバイル

月額料金

スマホ代の見直しを行う

　楽天モバイル　公式サイト　

ahamo

月額料金

スマホ代の見直しを行う

　ahamo　公式サイト　

mineo

月額料金

スマホ代の見直しを行う

　mineo　公式サイト　

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②保険の見直し

保険を見直しを行うことで、固定費を削減することが出来ます。

日本は公的医療保険が非常に充実していて、ある程度貯蓄があれば、民間保険は不要となるケースが多くあります。

保険を見直し、浮いた資金を投資に回すことで、資産形成を優位に進めることが出来ます。

保険の見直し手順がこちらです。

それぞれ順番に見ていきましょう。

①加入している保険を確認する

まず、現在加入している保険を確認します。

そして、毎月支払っている保険金額を算出します。

目安としては、月に5,000円以上の保険料を払っている人は、払い過ぎの可能性があります。

②不要な保険は解約する

万一の場合は、公的保険と貯蓄で備えるのが基本となります。

そして、民間保険は、公的保険ではカバーできない場面に活用します。

必要な保険（生命保険、自動車保険、火災保険）を基本として、不要な保険は解約しましょう。

③必要な保険も見直しを行う

不要な保険を解約したら、必要な保険も見直しを行いましょう。

他社と比較して、乗り換えるだけで大幅に保険料を下げられる可能性があります。

保険料の支払いが月5,000円以下になったら、見直し完了です。

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③電力会社の乗り換え

2016年4月から一般家庭でも電力自由化が始まり、電力会社を自由に選べるようになりました。

これにより、誰でも月1,000円前後、年間1万2000円ほどの電気代を節約することが出来ます。

固定費の削減は、一度の見直しで永続的な効果を得られるため、大きな節約となります。

電力会社の乗り換え手順がこちらです。

それぞれ順番に見ていきましょう。

①現在の料金を把握する

まず、毎月の電気使用料と電気代を把握しましょう。

検針票や電力会社のホームページなどから確認出来ます。

うゆき

賃貸契約によって電力会社が決まっている場合もあるので、確認してみましょう。

②料金シミュレーションを行う

次に、乗り換えによって、どのくらい料金が下がるかをシミュレーションします。

シミュレーションには、料金が一括で比較できる「エネチェンジ」がオススメです。

エネチェンジでは、生活地域やライフスタイルなどを入力することで、複数の料金プランを提示してくれます。

料金プランを比較し、自分に合った電力会社を見てみましょう。

料金シミュレーションを行う

　エネチェンジ　公式サイト　

③新しい電力会社に申し込みをする

新しい電力会社を決めたら、ネットから申し込みを行いましょう。

エネチェンジでは、元の電力会社の解約等もやってくれるので、簡単に乗り換えが出来ます。

申し込み後2～3週間程度で、自動的に新しい電力会社へと切り替わります。

うゆき

ちなみに、エネチェンジでは、ガス代も見直すことが出来ます。

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④ふるさと納税

ふるさと納税とは、自治体に寄附を行った場合に、2000円を超える部分が、所得税と住民税から控除される制度です。

寄附を行った自治体からは「返礼品」を受け取ることが出来ます。

例えば、50,000円のふるさと納税を行うと、2000円を超える部分である48,000円が所得税と住民税から控除されます。

そして、50,000円の寄付を行った自治体からは返礼品を受け取ること出来ます。

ふるさと納税は、自分の出身地だけでなく、全国の自治体が対象となります。

国内には多くのふるさと納税ポータルサイトがあります。

この中でも、オススメのふるさと納税ポータルサイトをいくつか紹介します。

ポータルサイトによって特徴があるため、自分に合ったサイトを選んで活用しましょう。

さとふる

返礼品を探す

　さとふる　公式サイト　

ふるなび

返礼品を探す

　ふるなび　公式サイト　

マイナビふるさと納税

返礼品を探す

マイナビふるさと納税　公式サイト

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教育訓練給付金制度の活用

教育訓練給付制度とは、会社員のスキルアップや再就職を支援するための制度です。

資格取得のために払った費用の一部（20%〜最大70%）が給付されます。

「一般教育訓練」は、簿記やTOEICなど自己投資に活用出来そうな資格が対象となっています。

一般教育訓練を活用すれば、会社員は20%OFFで資格を取ることが出来ます。

「特定教育訓練」と「専門実施教育訓練」は税理士や看護師など専門職に就くための資格が対象となっています。

特定教育訓練と専門実施教育訓練は訓練前キャリアコンサルティングを受ける必要があるなどの条件があります。

給付金を受けるまでの流れがこちらです。

それぞれ順番に解説していきます。

①教育訓練給付制度の対象となっている講座を検索する

厚生労働省HPの教育訓練講座検索システムから教育訓練給付制度の対象となっている講座を検索します。

「分野・資格名」「スクール・キーワード」などから検索することが出来ます。

②講座の申し込みを行う

講座の申し込みを行います。

申し込みの際に、教育訓練給付制度を活用したいと伝えましょう。

講座の担当者が必要書類の用意と手続きの説明などを行なってくれます。

③公共職業安定所で事前申請を行う

必要書類の準備ができたら、講座の受講前に在住地域の公共職業安定所（ハローワーク）で事前申請を行います。

教育訓練給付制度の対象者になるかどうかの確認が行われます。

うゆき

受講前に申請しないと給付が受けられないので注意して下さい。

④講座を受講して、資格を取る

教育訓練給付制度の申請が完了したら、講座を受講して資格を取ります。

資格を取得したら、講座の担当者が資格取得証明の必要書類を作成してくれます。

うゆき

仮に資格が取れなくても、講座を受講していれば給付金は申請できます。

⑤公共職業安定所で給付金の申請を行う

必要書類の準備ができたら、公共職業安定所で給付金の申請を行います。

基本的に申請から１週間程度で給付金が振り込まれます。

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その他の節約術

「うゆきのゼロから始める資産形成」では、さまざまな節約術を紹介しているので、節約を行う際の参考にして下さい。

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うゆき

30代の個人投資家

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早稲田卒、大企業勤務。 投資歴4年、FP3級。 約1,400万円の金融資産を保有。 サラリーマンでも資産形成出来る方法を発信しています。